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コンサルティング会社A社に所属していた従業員5名が退職後に会社Bを設立していた。

B社とA社所属の従業員Nが共謀し、A社の顧客情報をB社へ提供し見返りに現金を受け取っていた。

A社の売り上げが予測に対して極端に低く、営業社員である従業員Nが顧客情報にアクセスしていたことから疑惑が生じた。

その為、従業員Nに貸与していたPC1台、スマートフォン1台、USBメモリ1、SDカード1台に対してデジタルフォレンジック技術を用いて調査解析を行った。

その結果従業員NのPCから多数の外部記憶媒体を接続した履歴と、パソコンからクラウドサービスに接続されていた履歴が発見された。

更にメールを調査したところ、復元されたメールデータからB社の従業員とのやり取りが発見され、やり取りから顧客情報を提供する見返りとして現金を受け取っていたことが判明した。